写真:ガラス越し計測モデル InfReC R300BP-TG

NEW赤外線サーモグラフィカメラ
InfReC R300BP-TG

ガラス越し計測モデル

石英ガラスの透過率が高い短波長帯でガラス越し計測を実現!

石英ガラス越しの温度計測により、チャンバー内やランプ内の温度を非接触で計測

  • 新材料の素子開発における真空チャンバー内の試験体温度評価や、最新型高性能ランプの内部温度モニタリングがガラス越しでも可能です。
チャンバーの外観イメージ
チャンバーの外観イメージ
チャンバー内にある試験体(熱画像)
チャンバー内にある試験体(熱画像)
  • ガラスの種類によってはガラスを透過しない場合があります。デモ機においての実測を推奨いたします。

非冷却型センサでメンテナンスフリーを実現!

  • 国産非冷却型センサの優れた感度特性とガラス越しフィルタを組合せることにより、ガラス越しでの計測が可能な3.46µm付近の短波長帯のみを検出します。
  • 従来の冷却型センサを搭載したガラス越し計測モデルと比較して、大幅な低価格化とメンテナンスフリーを実現。センサ冷却機の交換が不要なため、寿命を気にせず使用でき、保守費用も掛かりません。

優れた操作性と機動性で、円滑なガラス越し計測をサポート

  • バッテリ駆動で、わずか1.5kgの小型・軽量ボディ(バッテリ含む、防護シールド含まず)。
  • カメラだけで温度データ付き熱画像の動画をSDカードに最速10Hzで記録します。これにより、現場でPCを使わずに、短時間で必要なデータを収録可能です。また、USB2.0でPCと接続することにより、遠隔操作および熱画像と可視画像を同時に収録することができます。
カメラだけで温度データ付き熱画像の動画をSDカードに最速10Hzで記録します
USB2.0でPCと接続することにより、遠隔操作および熱画像と可視画像を同時に収録することができます
  • 様々なアングルでの撮影を可能とする回転式LCDモニタを搭載。
様々なアングルでの撮影を可能とする回転式LCDモニタを搭載
  • ボタンひとつで、温度スケールとフォーカスを同時にアジャストする「フルオート機能」を搭載。高速モーター搭載によるレスポンスの早いオートフォーカスで、瞬時に熱画像を調整します。
ボタンひとつで、温度スケールとフォーカスを同時にアジャストする「フルオート機能」を搭載

充実した解析ソフトウェア

リアルタイム計測(オンライン)

写真:リアルタイム計測(オンライン)

解析(オフライン)

データ選択→各種機能で解析/補正・編集

写真:解析(オフライン)データ選択→各種機能で解析/補正・編集
グラフ作成

3種類のグラフ表示

ラインプロファイル
写真:ラインプロファイル
ヒストグラム
写真:ヒストグラム
トレンドグラフ
写真:トレンドグラフ
放散熱量計算

特定図形領域の放散熱量を計算。被写体からの熱損失を解析。

写真:放散熱量計算
長さ/面積計算

被写体までの測定距離を入力するだけで、設定図形の長さ/面積を計算します。

写真:長さ/面積計算
パノラマ編集

パノラマ撮影(スキャン合成)した熱画像を1画像に結合できます。

写真:パノラマ編集

レポート出力

Excel、Wordテンプレートで画像、グラフを自由にレイアウト

写真:レポート出力
ロゴ:Infrared Camera 【InfReC】

【InfReC(インフレック)】は「Infrared Camera」(赤外線カメラの意味)を略した造語であり、「赤外線(Infrared)の情報(Information)を記録する装置(Recorder)」と言う意味を併せ持ちます。
温度計測の分野にとどまらず、環境保護や、セキュリティ・発熱者検査など社会の安心・安全に貢献する製品を開発、ご提供しております。

赤外線サーモグラフィ製品 購入をご検討中の方へ

カタログやお見積、出張デモのご依頼や各種お問い合わせはこちらから。

特定波長モデル InfReC R300BP Series '16/09版カタログをダウンロードする

東京本社
TEL : 03-5436-1371
中部支店
TEL : 052-951-2926
西日本支店
TEL : 06-6304-7361

8:30~17:00(土・日・祝日、
弊社休業日を除く)

Get ADOBE READER

PDFファイルをご覧いただくためにはAdobe Readerが必要です。

本ページに記載の仕様及び外観は、改善のため予告無しに変更する場合があります。
本ページに記載された会社名、商品名は各社の商標または登録商標です。
製品の価格は、日本国内の希望小売価格(税別)です。
本製品は外国為替及び外国貿易法の規定により戦略物資等(または役務)に該当しますので、日本国外に輸出する場合には同法に基づき日本国政府の輸出許可が必要です。

TOP