写真:赤外線サーモグラフィカメラ F50SA-FS フィーバースクリーニング シリーズ

赤外線サーモグラフィカメラ
F50SA-FSシリーズ

フィーバースクリーニング シリーズ

国産カメラによる安心の高性能
顔検知機能で最大20人を同時計測!

タブレット型 T20A-FS
ドーム型 D20A-FS
ハンディ型 G20A-FS

国産カメラによる安心の高性能

体温推定機能搭載

当社独自の高性能アルゴリズムにより、環境変動に強い!
環境温度が下がる冬場でも正確な体温を推定し、測定エラーを減らします。

顔検出機能搭載

最大20人の顔を認識して、自動で温度計測!
顔の位置のみを捉え、蛍光灯など背景の高温物による誤検知を減らします。

顔検出
複数人の顔を自動検出 → 体温推定表示

ワイヤレス温度計との連携で、さらに高精度に

キャリブレーションセット(オプション)で高精度測定が可能です。

  • 黒体炉の代わりに金属の板を視野に入れ、その温度をワイヤレス温度計で測定し、サーモカメラの温度を補正します。
    【推定体温精度±0.5℃⇒±0.3℃】
  • 周囲の環境温度を測定することにより、温度ドリフトを抑制して温度精度を向上します。
  • 金属の板は看板として使用することでさりげなく設置することができます。
ワイヤレス温度計との連携

ウォークスルーモードと静止モードを搭載

ウォークスルー測定と静止測定

ウォークスルーモードは密を発生させません

複数同時計測で、渋滞することなく歩きながらスムーズに測定できます。

【測定の流れ】

測定の流れ

測定者画面と管理者画面を用意

メッセージ表示で誘導(測定者画面)

  • 被験者に発熱チェックを促すガイダンスや、次の行動を促すメッセージを表示します。
  • メッセージ表示による誘導で、対人感染のリスクを低減します。
  • メッセージは自由に変更することができます。

履歴表示とプライバシーや個人情報への配慮(管理者画面)

  • 発熱者の履歴を測定者画面に表示しないので、プライバシーを保護できます。
  • リアルタイム画像と保存データ履歴のサムネイルを同時に表示します。
  • 測定日や温度条件で絞込み検索が可能です。
  • 保存データは一定期間で自動消去することができ、個人情報を残さない運用が可能です。
測定者画面と管理者画面
ロゴ:Infrared Camera 【InfReC】

【InfReC(インフレック)】は「Infrared Camera」(赤外線カメラの意味)を略した造語であり、「赤外線(Infrared)の情報(Information)を記録する装置(Recorder)」と言う意味を併せ持ちます。
温度計測の分野にとどまらず、環境保護や、セキュリティ・発熱者検査など社会の安心・安全に貢献する製品を開発、ご提供しております。

本製品に関するお問い合わせ

Webフォームまたはお電話にて、
お気軽にお問い合わせください。

赤外線サーモグラフィカメラ InfReC F50SA-FS '21/04版カタログをダウンロードする

赤外線サーモグラフィ営業部
TEL : 045-287-0303
中部支店
TEL : 052-951-2926
西日本支店
TEL : 06-6304-7361
福岡営業所
TEL : 092-686-1960

8:30~17:00(土・日・祝日、弊社休業日を除く)

Get ADOBE READER

PDFファイルをご覧いただくためにはAdobe Readerが必要です。

本ページに記載の仕様及び外観は、改善のため予告無しに変更する場合があります。
本ページに記載された会社名、商品名は各社の商標または登録商標です。
製品の価格は、日本国内の希望小売価格(税別)です。
本製品は、米国政府の輸出規則の規制対象部品を使用しておりますので、使用する国から再輸出する場合には同規則の規制が適用されます。(米国政府による特定の個人・団体・国への取引の制限や、取引履歴の保管義務(5年間)など)また、国内取引・輸出のいずれの場合でも、使用者の業種、使用目的、仕向地によっては同規則に基づき米国政府の許可が必要となる場合がございます。(米国商務省規制EAR第744項・最終需要者、最終用途の規制:①需要者が軍またはそれに準じる政府機関 ② 武器の開発・製造・組込みなど軍事向け用途での使用を意図している需要者,上記①または②向けにあたる取引の場合は米国政府の事前許可が必要になります。以下の政府機関で導入のご予定がある場合は当社までご連絡ください。防衛省・自衛隊・警察庁・海上保安庁)
記載の赤外線サーモグラフィ装置は外国為替および外国貿易法の規定によりキャッチオール規制貨物等に該当します。日本国外に輸出する場合は仕向地および使用者の業種、使用目的によっては日本国政府の輸出許可が必要です。
本製品により撮影された、特定の個人を識別できる画像データは“個人情報”に該当します。お客様による個人情報の取得・利用に関しましては、当社は一切の責任を負いません。

TOP